TOPPANグループの株式会社ONE COMPATHが運営する国内最大級の電子チラシサービス「Shufoo!（シュフー）」は、「Shufoo!」を利用する全国の男女5,880名と、「Shufoo!」「Local ONE」の企業向けメールマガジンに登録している小売・サービス企業など延べ41社を対象として、「ブラックフライデー」に関する意識調査を実施し。2017年から続く7回目の調査になっている。

2021年秋以降に急激な値上がりを見せた原材料価格の上昇の影響で食品や日用品、電気代などの段階的な値上げが続く昨今であるが、ブラックフライデーの購買行動にも影響が出ている。生活者からは、よりお得に買い物ができるイベントとしての期待が高まり、買いだめができる食品や日用品に人気が集まっている。その中でもおもちゃの購入を希望する人のうち61.4%は子供がいる人で、クリスマスプレゼントとして購入予定という声もあった。一方で企業は消費者の動向に合わせ、実施企業の55.6%が値上げを意識した具体的な施策を行うと回答した。

＜「ブラックフライデー」に関する意識調査＞
・「ブラックフライデー」認知率75.8%　若年層へも徐々に浸透11月後半の風物詩として定着
・ブラックフライデーの買い物意向は昨年から5.6ポイント増加の4割超え  通常セールよりもお得に買い物したい
・購入したいもの 値上げで苦しい日常の食料品や日用品、電気代節約のための省エネ商品との声も
・予算のボリュームゾーンは5千円～3万円、「3千円未満」が過去最多で全体的に低予算化
・実施企業の55.6%が値上げを意識した具体的な施策を実施　
・グリーンフライデーの認知率は昨年から2.4ポイント増加し1割超えに　消費活動を見直す機会に

・「ブラックフライデー」認知率75.8%　若年層へも徐々に浸透 11月後半の風物詩として定着

「（ブラックフライデーを）知っている」と回答した人は75.8%であった。昨年よりも0.9ポイント上昇しており、5年連続75%前後をマークしている。4人中3人が知っている買い物イベントとして、11月後半の風物詩となっている。

年代別に見てみると、全世代での認知率は5割を超えている。特に50代の認知率は約8割にものぼり、関心の高さが伺える。
ブラックフライデー認知率のボリュームゾーンは昨年に引き続き、購買中心層である30代から60代になっている。一方で10代に関しては昨年(31.7%)より26ポイントの急上昇、ブラックフライデーの若年層への浸透が伺える。

・ブラックフライデーの買い物意向は昨年から5.6ポイント増加の4割超え  通常セールよりもお得に買い物したい

日本に本格上陸して7年目といわれるブラックフライデーであるが、44.1％がブラックフライデーでの買い物経験があると回答した。また、今年のブラックフライデーに買い物をしたいか意向を聞いたところ、4割以上（43.7％）の人が「買い物をしたい」と答えており、昨年(38.1%)よりも増加している。

「ブラックフライデーセールに対する要望」も聞いてみたところ、「実施店が増えて欲しい」が最多の43.3％だったほか、「もっと多くの企業に参加してもらいたい」（24.8％）「全国に普及してもらいたい」（16.7％）など、より多くの企業や店舗にブラックフライデーのセールを開催して欲しいという期待の声が多く届いた。
また、2番目に多かった「通常のセールよりさらにお得な商品をたくさん用意してもらいたい」は36.5%で昨年の27.4％よりも9.1ポイント上昇。ほかに「普段購入できないものを、とにかく安く購入したい」（27.6%）「普段よりもポイントを多くつけてほしい」（23.3％）といった、普段よりもお得に買い物ができるイベントとして開催して欲しいという要望が多く、全項目において昨年より上昇した。

・購入したいもの 値上げで苦しい日常の食料品や日用品、電気代節約のための省エネ商品との声も

ブラックフライデーのセールで買い物をしたいと回答した人（n=2,569）に購入予定のものを聞いたところ、「日常的な食料品」（69.4％）がトップであった。昨年も1位だった「お米や缶詰、レトルトや乾麺などの食料品」（20代・女性）、「弁当用の食材、冷凍食品」（50代・女性）など、値上げラッシュが続く中、普段食べる食品や、日持ちのする食品を購入するという声が多く挙がった。3位にはこちらも値上げが続く「日用品・衛生用品」（20.8％）がランクイン。「ティッシュやトイレットペーパーなどの日用品」（30代・女性）「洗剤、スポンジ、飲料」（30代・女性）と、安くなるこのタイミングに買いだめしておくという人も多くいた。
2位は「ファッション・衣料品関連」（40.9％）であった。昨年も2位に入っていたが、およそ4ポイント減少している。その分、1位が3ポイント増加し、日常生活の買いだめとしてセールを活用する傾向が強く表れている。その他「冬向け商品（布団・こたつ）は昨年同様の7.0％であった。電気代の高騰を受けて、「お得な冬のこたつや暖房器具、その他安くなっていれば冷蔵庫等」（50代・男性）、「ホットカーペット」（60代・男性）など、省エネ製品により支出を抑えたい傾向が見受けられる。

また今回、クリスマスも近いため「おもちゃ」の項目について注目した。おもちゃの購入を検討する人は全体の7.7％で「冬向け商品（布団・こたつ）」とほぼ同じ割合。「おもちゃ」の購入を検討する人のうち、61.4%は子供がいる人であった。そのうち特に子供の年齢が小学生以下（未就学児（0～2才）、未就学児（3～6才）、小学校低学年（1～2年）、小学校中学年（3～4年）小学校高学年（5～6年））を選択した人が78.6％、中学生以上（中学生、高校生、大学生・大学院/専門学生、社会人）を選択した人が21.4％と大きく差が出る結果になった。おもちゃの用途に関しては「孫へのプレゼント」（60代女性）、「クリスマスプレゼント」（30代男性）という回答が見受けられた。サンタクロースを信じる子どもたちのために、多くの親御さんはブラックフライデーから意識して買いものをしている人が見受けられた。

・予算のボリュームゾーンは5千円～3万円、「3千円未満」が過去最多で全体的に低予算化

今年の意識調査では新たに「昨今の物価高や値上げについて、ブラックフライデーの買い物予定に影響がありますか？（ありましたか？）」という質問を実施した。（n=4,455、ブラックフライデーの買い物経験がある人）「影響がある」「やや影響がある」の回答を合わせると52.4%であった。どのような影響があったかを聞いたところ、「一年分などかなり多めに買い溜めしておく」(30代女性)、「ある程度予算はあるが買える量が減るかなと思う」（50代女性）という節約志向でこのタイミングに買いものをする人と、「値段次第では買わない」（50代女性）、「贅沢なものは買わない」（50代男性）という買い控えをする人に分かれた。

「ブラックフライデー」の買い物予算は、例年同様「5千円～1万円未満」（28.0％）、「1万円～3万円未満」（21.4％）がボリュームゾーンで約半数（49.4％）を占めている。
ただし、「3千円未満」（20.4％）の割合が昨年比で3ポイント上昇している一方、中間層の予算1万円～20万円未満の層がすべて昨年より減少している。なお「3千円未満」と回答した人は過去最多の割合になった（2018年：16.9％、2019年：13.4％、2020年：15.9％、2021年14.2％、2022年：17.4％、2023年：20.4%　※17年は調査せず）。昨今の値上げラッシュによる家計への圧迫を懸念し、ブラックフライデーに対する低予算化が進んでいる。

・実施企業の55.6%が値上げを意識した具体的な施策を実施

小売、サービス企業などに対して、「昨今の物価高や値上げを意識した具体的な施策を行うか」について聞いたところ。ブラックフライデー施策を実施する企業のうち「はい」と回答したのは55.6％となり、顧客動向を意識して実施している様子が伺える。具体的な施策内容としては「通常よりも商品価格を割引する(66.7%)」「チラシに掲載する（66.7％）」「ブラックフライデー限定商品を扱う（55.6％）」というお得にお買い物ができる取り組みが上位になっている。

「節電を意識したアイテムのPR」（小売）、「まとめ買い商品の提供」（小売）など昨今の消費トレンドを意識した施策についての回答があった。

・グリーンフライデーの認知率は昨年から2.4ポイント増加し1割超えに　消費活動を見直す機会に

近年、大規模セール「ブラックフライデー」に対抗して、「グリーンフライデー」が世界的なムーブメントになりつつある。ブラックフライデー同日に、大量消費による廃棄問題や環境汚染を見直し、サステナブル（持続可能）な消費を啓発する運動です。不要な商品を買い取ったり、修理方法を教えるワークショップを開催したり、国内外での小売企業を中心に広まっている。

そこで今年も「グリーンフライデー」を知っているかを聞いたところ、「知っている」と答えた人は11.4％と昨年の9.0％から2.4ポイントの上昇になった。2017年頃からヨーロッパを中心に始まったこの運動であるが、ようやく認知率が1割を超えたところでまだまだ高いとは言えない。ブラックフライデーでお得なお買いものを楽しむ一方で、消費について考えるきっかけ作りとして「グリーンフライデー」についても期待が高まる。

クレジット：「株式会社ONE COMPATH　『Shufoo!』 調べ」