EY Japanは、人々が新しい常識や習慣に適応しながら、徐々に日常を再構築しつつある状況において、企業が消費者の不安を解消し、新たな生活に即した価値を提供するために、コロナ禍が消費者の行動、心理をどのように変えたのかを解読することが不可欠と考え、国内7,000名規模の消費者調査を実施している。この度、その調査結果から、日本の消費者の行動変容と企業に求められる対策を発表した。

調査結果によると、消費者が購買を控える理由は、「感染リスクを避けたい」という思いが最も強く特にサービス業であるほど強い傾向にあるが、消費者が求める具体的な感染症対策の優先度は利用する施設によって異なっている。またオンライン上での購買行動は幅広く普及し、特に20～30代女性の間で動画などのオンラインコンテンツの利用率が感染拡大を機に増加。高齢者層はオンライン配達にもウイルス感染対策を希望することが判明した。

また好感を抱く企業の行動・特徴については、高品質や低価格などの付加価値を上回り、「ウイルス感染の発生を防ぐための対策を講じている」ことが消費者から最も好感を抱かれるということが判明した。

そのほにも同本調査では、「業態ごとの消費行動の変化とその理由」「オンライン購買行動の変化」「余暇時間のデジタルシフト」「消費者のモビリティの変化」「クラスタリングによる消費者視点でのマーケット分析」のトピックについてより詳細な分析を行っている。

EY Japanの吉本 司氏は、「新型コロナウイルス感染症の蔓延により日本の消費者ニーズや価値観が大きく変化している中で、多くの企業はこれまでのビジネスを見直す必要に迫られています。ビジネスモデルの見直しには、消費者ニーズや価値観がどのように変化したかとあわせて、なぜ変容したのか、消費者に共感され、支持される企業行動とは何かを理解する事が重要と考えました。業態や施設別に分析を行っている本調査が、ビジネスモデル再構築へ向けたトランスフォーメーションの一助になれば幸いです」とコメントしている。

調査の詳細は同社のWebサイト新型コロナウイルスによる国内消費者の行動変容に関するサーベイから確認できる。