大日本印刷株式会社（DNP）は、2023年6月より、OpenX Technologies, Inc.と協業し、デジタル広告配信の過程で発生するCO₂排出量を計測してその削減を支援するサービス「DNP GreenAD」を提供している。このほど、ユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティング株式会社（ユニリーバ・ジャパン）にて、同サービスのトライアル運用を実施。通常設計と環境配慮型設計の2種類のデジタル広告を配信して比較検証した結果、環境配慮型設計では通常設計と比べてCO₂排出量を58.1%削減するとともに、ユーザーへの広告表示回数のうち広告がクリックされた回数の割合（CTR：Click Through Rate）が2.2倍に向上する結果を得た。

デジタル広告は、目的に適したインターネット上の広告枠をリアルタイムかつ自動的に買い付けて広告を表示する。その際に、データ処理やコンテンツ配信等を行うサーバーの稼働、ネットワーク上の膨大な通信量などでエネルギーを消費し、CO₂も排出している。こうした環境負荷の低減に向けてDNPは、「DNP GreenAD」に代表される環境配慮型デジタル広告のサービスを通じてデジタル広告取引のCO₂排出量を計測するとともに、その排出量削減につながる広告配信の設計を提案し、その実現を支援している。

トライアル運用でDNPはユニリーバ・ジャパンのエコポイントプログラム「UMILE（ユーマイル）プログラム」の認知訴求を目的として、今回デジタル広告を配信した。

まず通常設計で、広告のターゲットを設定し、広告入札取引を通じて一定期間広告を配信した。その後の環境配慮型設計では、通常設計時のCO₂排出量と広告効果を計測し、広告配信先ごとに抽出したCO₂排出量と広告効果のデータに基づいて広告設計を調整。この環境配慮型設計と通常設計の広告配信をともに、同一期間で実施した。

また通常設計・環境配慮設計の共通で同じユーザーへの同一広告の配信（フリークエンシー）の調整、通常のオープンオークション（多様な広告媒体と即時・自動で行う入札取引）ではなく、Private Market Place（PMP：広告主と親和性の高い媒体を選定するクローズドな入札取引）での配信。CO₂排出量の削減につながる二つの取り組みを実施した。

効果検証では、「CO₂排出量」と「ユーザーへの広告表示回数のうち広告がクリックされた回数の割合（CTR）」を評価指標とし、通常設計と環境配慮設計の配信結果を比較検証した。また、期間内の広告予算とCPM（Cost Per Mille／広告表示1,000回あたりの費用）を同条件とした。

その結果、環境配慮型設計では、通常設計と比較して、58.1%のCCO₂排出量削減と、2.2倍の広告効果を確認。CO₂排出量削減と広告効果が両立できるという結果になった。