電通グループの国内事業を統括・⽀援するdentsu Japan傘下の国内電通グループ6社※1は3月1日、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業・サービス開発に活用可能な中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2024」を提供開始した。

dentsu Japanはこれまでも、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす「未来事業創研」や、生活者視点に立った未来アイデアを発想するためのシンキング・ラボ「未来予測支援ラボ」、さらに生活者基点で未来の都市・地域づくりを統合的に支援する「都市の未来デザイン ユニット」といった国内電通グループ横断組織を通じて、未来に起こり得る事象に基づいた、ありたい未来像の可視化に取り組んでいる。

「電通未来曼荼羅」は2010年に提供を開始し、アップデートを重ねながら、多くの顧客企業の経営戦略立案や事業シナリオの策定、商品・サービス開発などに活用されてきた。

「電通未来曼荼羅2024」では、時代の変化に合わせて前年度版から22のテーマを追加・アップデートし、最新版では72のトレンドテーマを設定している。また、同ツールを活用した新規事業構想を体験できるワークショップを開催する。

【ワークショップ概要】
https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0301-010695.html

※1　株式会社電通、株式会社電通コンサルティング、株式会社電通デジタル、株式会社電通総研、株式会社電通東日本、株式会社電通マクロミルインサイトの6社