電通は、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。それによると、2021年（１～12月）日本の総広告費は、2020年から続く新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進む中、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、通年で2桁増の６兆7,998億円（前年比110.4%）となった。

上半期は、感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等重点措置などに伴い、前年同様に新型コロナの影響を大きく受けたが、下半期にはコロナ禍からの回復に伴う景況感や消費者心理の改善に伴い、テレビメディア広告費が回復。インターネット広告費の成長が加速したことが広告市場の成長へつながった。また「第32回オリンピック競技大会」「東京2020パラリンピック競技大会」（以下、東京2020オリンピック・パラリンピック）が広告需要を後押しした。

10月以降は、音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで徐々に入場制限が解除され、人流や経済が戻ってきたことを受け、多くの広告媒体で回復が鮮明になった。リアルとオンラインをハイブリッドしたイベントも徐々に増加し、リアルイベント自体も感染対策を施される中で開催されるようになった。中でも大型のスポーツイベントの開催は、明るい兆しをもたらした。

中でもインターネット広告費については、1996年からの実績について1997年に推定を開始して以来、継続的に高い成長率を維持。2021年には２兆7,052億円、前年比121.4%となり、マスコミ４媒体広告費（２兆4,538億円、前年比108.9%）を初めて上回った。

とりわけ映像系を中心に動画広告需要の高まりが顕著で、デジタルプロモーションの活用拡大も市場成長に寄与した。また、コロナ禍においては、その関連情報などをより幅広い層へ、より多くの方へ、過不足なく情報を伝える社会的需要が高まったことから、デジタルだけでなく、他の媒体活用も進んだ。

また、マスコミ４媒体の事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費を意味する「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」が、2018年の実績推定の開始以来、３年連続で２桁成長を続け、初めて1,000億円を超えた。媒体社が持つ高い編集力や制作力でリッチなコンテンツが提供されるようになり、オンラインイベントや動画・音声配信など各種サービスが拡大した。