電通が発表した「2015年（平成27年）日本の広告費」によると、日本の総広告費は6兆1,710億円で前年比0.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。

2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、微増にとどまった。

媒体別では「新聞広告費」が前年比6.2％減、「雑誌広告費」が同2.3％減、「ラジオ広告費が同1.4％減、「テレビメディア広告費」が同1.2％と、「マスコミ四媒体広告費」は同2.4％減少した。一方、「インターネット広告費」は同10.2％増と引き続き好調で、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同0.9％減。

プロモーションメディア広告費の中では、「屋外広告」が3,188億円で同0.5％増、「交通広告」が2,044億円で同0.5％減、「折込広告」が4,687億円で同4.7％減、「DM」が3,829億円で同2.4％減、「フリーペーパー・フリーマガジン」が2,303億円で同0.6％減、POPが1,970億円で同0.3％増だった。