電通は2月23日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2016年（平成28年）日本の広告費」を発表した。2016年（1～12月）の日本の総広告費は、緩やかな景気拡大に伴って増加し、6兆2,880億円、前年比101.9％となり、5年連続で前年実績を上回った。

「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）は、2兆8,596億円、前年比99.6％。内訳はテレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）が同101.7％となった。新聞広告費が5,431億円（前年比95.6％）、雑誌広告費が2,223億円（前年比91.0％）、ラジオ広告費が1,285億円（前年比102.5％）だった。

「インターネット広告費」は、1兆3,100億円、同113.0％。「インターネット広告媒体費」は、1兆378億円、同112.9％と初めて1兆円を超えた。

「プロモーションメディア広告費」は、2兆1,184億円、同98.9％。このうち折込広告が4,450億円（同94.9％）、DMが3,804億円（同99.3％）、フリーペーパー・フリーマガジンが2,267億円（同98.4％）、POPが1,951億円（同99.0％）だった。DMについてはEC通販市場の拡大を背景に、その顧客データ基盤を活用して購買行動に効果的な影響を与えるメディアとしての認識が高まっており、前年に引き続き媒体価値が見直される1年となったと分析している。