電通グループ３社（D2C/CCI/電通）は、電通が2019年２月に発表した「2018年 日本の広 告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳について、広告種別、取引手法別、 デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

日本の2018 年の総広告費６兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、 全体の26.9％、１兆7,589億円（前年比116.5％）を占めており、そこから「インターネ ット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、１ 兆 4,480 億円（前年比 118.6％）となり、順調に成長を続けている。

全体のポイントとしては、広告種別では検索連動型広告とディスプレイ広告が全体の約８割を占め、モバイル広告費が初の１兆円を超えた。また2019年インターネット広告媒体費は、全体で１兆6,781億円まで成長する見込みであるほか、ビデオ（動画）広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測している。

インターネット広告媒体費 広告種別 構成比について

2018年のインターネット広告媒体費は、１兆4,480億円だった。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9 ％）で、合わせると約８割を占めている。近年、新領域として注目されてきたビデオ（動画） 広告は2,027億円で全体の14.0％となった。次いで、成果報酬型広告（6.8％）、その他の インターネット広告（0.8％）と続く。

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比について

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、取引手法の主流となっている運用型 広告は１兆1,518億円（インターネット広告媒体費全体の79.5％）。次いで予約型広告（同 13.6％）、成果報酬型広告（同6.8％）となった。また、取引手法別×広告種別で分解す ると、運用型の検索連動型広告の構成比が39.4％と最も大きく、次いで運用型のディスプ レイ広告が28.0％となった。

なお、プライベートマーケットプレイス（PMP）などの媒体社と広告主を限定したクロー ズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ150億円程度であると推定した。

インターネット広告媒体費のデバイス別構成比について

インターネット広告媒体費をデバイス別で見ると、モバイル広告が１兆181億円（70.3％） 、デスクトップ広告が4,298億円(29.7％)となった。

デバイス別×広告種別で見る と、モバイルの検索連動型広告が最も構成比が大きく27.7％、次いでモバイルのディスプ レイ広告が27.6％を占めた。デスクトップ広告では、検索連動型広告の構成比11.7％が、 ディスプレイ広告の11.3％をわずかに上回った。

インターネット広告媒体費総額の推移の予測

2019年のインターネット広告媒体費は総額で１兆6,781億円（前年比115.9％）を予測しており、うちモバイル広告が前年比122.7％で2019年には１兆2,493億円（構 成比74.4％）へと成長。デスクトップ広告は、2019年においても4,288億円（同25.6％） と一定の市場規模を保つと予測している。

ビデオ（動画）広告市場の推移の予測について

2018年のビデオ（動画）広告費は2,027億円で、うち76.1％はモバイル広告が占めている。

2019年には、モバイル広告の大幅な伸長（前年比139.3％）に加え、デスクトップ広告も 堅調に推移（同103.7％）することから、ビデオ（動画）広告費は2,651億円へと拡大（同 130.8％）する見込み。