電通グループは、世界59市場から収集したデータに基づき取りまとめた「世界の広告費成長率予測」を発表した。それによると、2021年は17.0％、2022年は9.2％の成長率となり、コロナ禍からの急速な回復・成長を予測 している。
なお同予測は、毎年２回更新している内容で、今回は2021年７月発表の予測の更新となる。

2021年の広告費成長率は全体で17.0％となり、規模は2019年水準を上回る6,825億米ドルになった。

2020年の成長率は、コロナ禍の影響でマイナス7.1％だったが、2021年は７月発表の予測10.4％を大きく上回る17.0％となり、大幅な回復・成長となった。デジタル広告の成長率は、29.1％で、構成比が初めて50％を超過した。またテレビ広告も、2010年以降では最高の7.9％を記録している。

2022年もデジタルが牽引し、実質GDP成長率を4.7pt上回る9.2%（7,450億米ドル）を予測。デジタル広告が14.8％成長で全体を牽引することで、2022年の広告費成長率は実質GDP成長率（予測）を上回る9.2％を予測している。

なお、2008年の金融危機の２年後の成長率と、コロナ禍の２年後となる2022年の成長率を比較すると約３倍と示唆している。この要因は、デジタル広告の浸透で生活者の広告へ接点が拡大したことで、広告市場全体の回復・成長のスピードが加速したことにあると考察している。

世界の全地域でプラス成長。急速な成長が見込まれるのは、インド、米国、ロシア、カナダである。2022年は、北米、アジア・パシフィック（日本含む）、西ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中央および東ヨーロッパ、中東など、すべての地域でプラス成長の見通しとなった。国別でみると、市場規模上位は引き続き米国、中国、日本、英国、ドイツ。高い成長率が見込まれるのはインド、米国、ロシア、カナダ。

2023年は4.6％、2024年は5.8％と、2019年の4.1％を超える水準で推移する見通しである。
デジタルは今後も世界の広告市場の成長を牽引し、2024年には構成比が約60％となる見通しである。

2022年の日本の広告市場については、デジタル広告（7.2％）とテレビ広告（3.2%）の牽引により3.5%の成長を予測している。

デジタルは前年に引き続きeコマースやソーシャル広告、動画広告での増加を予想。動画広告では、通常のテレビ番組を視聴しない世代へのアプローチとなるスマートフォン向けの広告に加え、テレビデバイスで視聴するオンライン動画を対象とする広告が注目を集め始めていることから、コネクテッドTVの伸長が期待されます。

2023年は、コロナ禍からの回復に伴って人流などが増加し、外食・各種サービスや交通・レジャー等の業種が復調すると見ている。さらに加えてコロナ禍で抑制されていた個人消費の揺り戻しも期待されることから、安定的なプラス成長を継続する見通しとしている。