国内の電通グループ内のデジタル広告領域を牽引する４社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年３月に発表した「2019年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体­費の内訳について、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、予測を加えた「2019年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

それによると、日本の2019年の総広告費６兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、２兆1,048億円（前年比119.7％）を占めている。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、１兆6,630億円（前年比114.8％）となり、成長を続けている。

また、2020年のインターネット広告媒体費については、前年比111.0％、１兆8,459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予測した。ビデオ（動画）広告市場の推移についても、2019年の成長率に比べるとやや緩やかになるものの、前年比113.0%と伸長し3,597億円まで拡大すると予測している。

2019年のインターネット広告媒体費（１兆6,630億円）のうち構成比が高いのは、検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）で、合わせると７割を超える。ビデオ（動画）広告は前年比157.1％の3,184億円と大きく伸長し、全体の19.1％となったほか、成果報酬型広告（6.3％）、その他のインターネット広告（1.0％）と続いている。

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は１兆3,267億円（インターネット広告媒体費全体の79.8％）。次いで予約型広告（同13.9％）、成果報酬型広告（同6.3％）となった。運用型広告は前年比115.2％、予約型広告も同117.4％となり、いずれも２桁で成長している。

取引手法別×広告種別でみると、運用型の検索連動型広告が全体の40.2％と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2％と続いた。運用型のディスプレイ広告が微減となる一方で、ビデオ（動画）広告は運用型（前年比145.1％）も予約型（同229.4％）も大きく伸長した。

ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の4,899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占めた。また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が2,280億円で最も規模が大きく、「その他」1,480億円、「動画共有系」1,139億円である。