電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」（英国ロンドン市）は、世界59カ国・市場から収集したデータに基づき、世界の広告費成長率予測を取りまとめた。
世界の広告費成長率は、中央および東ヨーロッパを除く世界各地で成長がやや鈍化したことに伴い、2017年は2016年対比で低下する見込みだが、2018年は世界の広告市場の3分の1を占める北米をはじめ、アジアパシフィックやラテンアメリカでの成長が上向くことから、2017年を上回る3.6％の成長となり、総広告費は5,895億ドルになると予測する。
この成長率には、主にデジタル広告の更なる拡大と、「2018年平昌冬季オリンピック・パラリンピック競技大会」「2018FIFAワールドカップ・ロシア大会」「米国の中間選挙」など大型イベントによる貢献が反映されている。

ただし、国別で見ると、2018年の成長率の傾向は一様ではない。例えば米国、ドイツ、インドでは大きく伸びる一方、英国、ロシア、中国では減速を予測する。日本は、緩やかで安定的な経済成長に伴い、2018年には1.6％になると見ている。

広告費のデジタルシフトは今後も継続すると見ており、世界のデジタル広告費の成長率は2017年の15.0％に引き続き、2018年も12.6％と、二桁成長が続くと予測。そのけん引役は、オンライン動画広告やソーシャルメディア広告で、2018年の成長率はそれぞれ24.5％、23.5％となる見通し。モバイルデバイス向けのデジタル広告は、2017年にデスクトップPC向けを追い抜き、2018年には1,211億ドルに達する見込み。
その結果、2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合は38.3％となり、初めてテレビ広告費（35.5％）を上回ることになる。