電通は、２月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表た。

2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）拡大の影響により、日本の総広告費は６兆1,594億円（前年比88.8%）となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果した。このような状況下で、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場に成長した。

また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により、１ 兆 7,567 億円（前年比105.6％）となった。

インターネット広告媒体費 詳細分析のポイントとしては、まずはビデ­オ（動画）広告は3,862億円で、インターネット広告媒体費全体の２割超となった。さらに、運用型広告は前年比109.7%と成長したが、予約型広告、成果報酬型広告は減少した。ただそ。ソーシャル広告は5,687億円で、イン­ターネット広告媒体費全体の３割超になった。

2021年のインターネット広告媒体費につついては、昨年から続く新型コロナの影響で見通しづらいとしつつも、継続して伸長し、全体で前年比107.7％、１兆8,912億円になると予測した。