株式会社電通は、企業の役職者（経営者・役員・本部長／部門長・部長職以上）364名を対象に、「マーケティングDX調査2021」を実施。その結果について発表している。
同調査では、「マーケティングDX」を “生活者を中心に捉え、デジタルを活用した新たな顧客体験の創造を通じた事業・マーケティング活動全般の変革” と定義し、⓪DX戦略（ビジョン、顧客志向性、DX進捗度）とマーケティングDX推進に重要な４つの領域（①顧客体験変革、②システム変革、③データ・人材変革、④組織・業務変革）における自社の取り組み状況や重要度などを聴取。2020年に実施した調査との経年比較や、マーケティングDXで成果を創出している企業の特徴・傾向を分析した。

それによると、マーケティングDXの取り組みを進めている企業は86.8％に上り、成果が出ている企業も　49.6％（2020年）から60.4％（2021年）に増加した。
マーケティングDX関連領域（①～④）における取り組みについては、「金融」「情報通信」で前年より進展しており、「消費財」は横ばいである。また「マーケティングDXで成果を創出している企業」は、そうでない企業と比べて、人材や組織、顧客体験を重視する傾向が見られた。

マーケティングDX関連の４領域（①顧客体験変革、②システム変革、③データ・人材変革、④組織・業務変革）それぞれに関連して、複数の設問のもと、自社の現在の取り組み状況を５段階評価で回答してもらい、その平均値を「取り組みスコア」、前年と比較した結果を「伸長率」として算出した。
その結果、業種でみていくと、「金融」は他業種に比べて全体的に「取り組みスコア」が低い一方、前年からの伸長率が高かった。特に「③データ・人材変革」「④組織・業務変革」領域の取り組みが進展している。
また「情報通信」は、「取り組みスコア」が全体平均より高く、領域別でみると「④組織・業務変革」の伸長率が高い結果となった。
さらに「消費財」については、「取り組みスコア」が全体平均より高い一方、前年からの伸長率はほぼ横ばいだった。

「マーケティングDXで成果を創出している企業」は、そうでない企業と比べて、人材や組織、顧客体験を重視する傾向が見られた件については、「マーケティングDXで成果を創出している」グループは「成果を創出できていない」グループに比べて、「重視している取り組み」の高い項目を分析していくと、「マーケティング施策のデータ収集と蓄積」というDXの基本的な要素に加え、人材や組織、顧客体験に関連する施策が上位に挙げられる。

電通では、各企業が「マーケティングDX」推進における自社の現在地・課題を客観的に把握し、取り組みの優先順位付けができるよう、「DX診断」を無償で提供しているほか、人材・組織に関するニーズの高まりに応え、企業内の「組織別」のDX進捗度を可視化するソリューション「DX診断 for Internal Divisions」も有償で提供している。
（ https://www.d-sol.jp/solutions/dx-shindan ）