日本HPは1月20日、オンラインで報道関係者向け事業説明会を開き、同社の昨年の実績と事業ごとの今後の方針を説明した。

同社の岡戸伸樹社長は、グローバルのHPの業績として、前年比12.1％増となる約7.3兆円の売上高を計上し、PC事業、プリント事業ともに二桁の成長を遂げたと説明。営業利益は約6,600億円で対前年比42％となったことも報告した。その上で、成長を牽引した分野に「ゲーミング」、「ペリフェラル（周辺機器）」、「ワークフォースソリューション」、「個人向けサブスクリプション」、「デジタル印刷＆3Dプリンティング」を挙げた。その背景として在宅時間の増加や、オンライン・リアルのハイブリッドの働き方の広がり、アナログからデジタルへの移行を指摘。2022年の施策でも引き続き注力すると強調した。

また、デジタルプレス事業では、国内で「顧客起点の印刷DXによる成長」、「印刷の付加価値向上」に力を入れる方針を示した。Indigo デジタル印刷機では生産性を向上した「Kシリーズ」、認定中古機のプログラム「CPO」が順調に成長。昨年、B2シートモデルの「HP Indigo 15K HD」がKADOKAWAに、A3シートモデルの「HP Indigo 7K」が同人誌印刷の栄光に、ラベル＆パッケージ向けの「HP Indigo 6K」が吉村に導入されたことを報告し、「この勢いを継続し、2022年も日本の印刷業界の変革を進めていきたい」と述べた。

デジタル印刷機による付加価値向上の事例としては、ウイル・コーポレーションがドコモスマホ教室に提供している教材冊子を紹介。スマートフォンのOSなどにより多様なテキストが必要とされる中、ウイル・コーポレーションでは輪転機の「HP PageWide Web Press」により毎日数万部を受注して生産、出荷し、全国1,200店舗に納品している。岡戸社長は在庫レスや環境負荷低減などデジタル印刷を活用した適量生産モデルのメリットを説明した。

事業説明会では現在、東京都江東区のデジタル印刷関連のデモセンター＆ショールームが、今年3月、東京都大田区平和島に移転することも報告された。