日本印刷産業連合会（日印産連）はこのほど印刷業界におけるデジタル印刷に関するアンケート調査『2019年デジタル印刷市場の現状』をまとめてホームページで公開した。

同調査は日印産連構成の10団体（印刷工業会、全日本印刷工業組合連合会、日本フォーム印刷工業連合会、日本グラフィックコミュニケーションズ工業組合連合会、日本グラフィックサービス工業会、全日本シール印刷協同組合連合会、全国グラビア協同組合連合会、全日本スクリーン・デジタル印刷協同組合連合会、全日本製本工業組合連合会）と、日本印刷技術協会から抽出した713社にアンケート用紙を郵送、213社から回答を得た。

調査によると、回答企業の全体の売上に占めるデジタル印刷の割合は平均12.4％で、前年度の11.2％からわずかに増加。一社平均の保有台数は3.88台で、前年度の4.28台から0.4ポイント減少した。

方式別ではトナー（粉体）が371台、トナー（液体）が28台、大判インクジェットが186台、高速インクジェット（枚葉）が17台、高速インクジェット（連帳）が26台、インクジェット（オフセット機等搭載）が3台、シール・ラベルが24台の内訳。デジタル印刷の売上上位の受注品目の順位は1位が事務用印刷、2位がDM、3位が報告書、論文、議事録となった。成長率、将来性についてはDMに期待が集まっている。

受注１件あたりの平均ロットは500枚以下が全体の57.2%だった。