日本印刷産業連合会（藤森康彰会長、日印産連）は、「アフターコロナ・プロジェクト」を発足した。

今後、コロナワクチンの接種や特効薬の供給が行き渡り、生活環境が大きく変容した状況を「アフターコロナ」と定義し、そのアフターコロナにおける市場の変化に業界全体としてどのように対応すべきかを検討することを目的としたプロジェクトで、メンバーは会員10団体から募って構成している。

同プロジェクトでは、コロナによってどのような困難に直面していてそれをどう乗り越えようとしているか、そして今後アフターコロナにおける市場の変化にどのように対応しようとしているかを調査するため、まず10団体の会員企業に向けてアンケートを５月に実施。また、特徴的な取り組みを実施している企業に対しては、事例研究として個別に取材していく。

さらに、10団体で共通する課題を抽出し、印刷業界として横断的に解決する方法を探るため、各団体の代表者や若手経営者による座談会を６月に行うとしている。

このような10団体における取り組みと併せて、印刷業界のクライアントの主な業界における動向と展望も調査し、会員企業の今後の経営の指針となるような方策を検討していく。その成果については、内容を冊子にまとめ、今年の「９月印刷の月」で発表する予定。