日本印刷産業機械工業会は、「平成30年度　IoTを活用した印刷産業機械の次世代技術に関する調査研究報告（Ⅱ）」を発表した。

第４次産業革命が進展し、経産省が進めている「Connected Industries」などをベースにした技術の取り込みが加速するなか、印刷産業界においてもロボットやAI、IoT技術を活用し、高度な技術基盤を構築、運用することが求められている。同調査研究では、IoTなどの技術をどのように活用し、新たな付加価値を創造、提案するべきかなどを印刷産業機械の製造者が検討した結果をまとめている。

同書は、第１章「調査研究の目的と概要」、第２章「印刷産業機械業界のIoTを活用した取り組みの方向」、第３章「今年度の調査研究のまとめ」から構成される。

例えば第２章３節１項では、「IoTプラットフォーム（共通機能）構築に必要な環境整備」として、日印機工の取り組みを提案。それによるとIoTプラットフォームの共通機能を市場で実現させるためには、各社のデバイスを容易に接続できる環境を整備する必要がある。そのため、各社デバイスの使用や通信環境などを把握し、それぞれのデバイスの接続方法及び取得可能情報をデバイス接続標準仕様として整備する必要があり、IoT化を促進するために市場に存在する機器を早急に調査するべきだとしている。