大日本印刷 愛媛大学と共同で養殖魚のエサとなる昆虫の自動飼育装置の開発を開始、動物性飼料原料の国産化を目指す

大日本印刷株式会社と、国立大学法人愛媛大学は、タイなど養殖魚の飼料(餌)に必要なタンパク質(プロテイン)源として、昆虫のミールワームの飼育工程の自動化・効率化を目的とした共同研究を開始した。

ミールワームは、終齢幼虫の体長が20mm程度。雑食性で飼育しやすく、繁殖力が高い他、植物性や他の動物性のタンパク源に比べ、アミノ酸や不飽和脂肪酸を多く含んでいる。牛などの畜産物と比べると、少ない土地や水で育てることができて、温室効果ガスの排出も少なく、環境負荷が低いことが特徴になっている。

昆虫プロテインを配合した飼料のイメージ
自動飼育装置の開発範囲

ミールワームは養殖魚などのプロテイン源として栄養価が高く、雑食性で繁殖能力も高いことから、サステナブル(持続可能)な食料供給に向けた課題解決策の一つとして期待されている。両者は今後、ミールワームの自動飼育装置を開発し、国内生産性の向上を通じて食のバリューチェーンを支え、食料不足という社会課題の解決に取り組んでいく。

今回昆虫プロテインビジネスに参画する背景として、世界的な人口増加や経済発展から、世界の食料需要量は2050年に2010年比1.7倍(58.17億トン)になると予測されていることが挙げられる。
水産物の需要も拡大すると指摘されているが、一方で漁船漁業による生産が頭打ちになっており、養殖業への期待が高くなっている。現在は主に、養殖魚の飼料に魚粉が使用されており、その原料の多くがカタクチイワシ等の天然資源に依存しているためサステナブルではなく、魚粉の価格の高騰やサプライチェーン(供給網)上のリスク等の課題もある。そこで両社は今回、養殖魚の栄養源となる昆虫プロテインを国内で生産するための自動飼育装置を開発し、持続可能な食料供給の実現を目指す。
飼料用昆虫プロテインは、植物性や他の動物性タンパク源に比べて、栄養価も高く、市場規模は2050年に24.2兆円にまで拡大すると予測されている。

今後の展開として両社は、愛媛大学に新設した実験室で育てたミールワームをプロテイン源として養殖魚に与えて、従来の飼料と比較した魚の成長速度や免疫力を調べる実験を行う予定。また、ミールワームの自動飼育装置を開発し、2024年3月を目標に、ラボの規模の施設の建設を目指す。将来的には、昆虫プロテインとしてのミールワーム飼育工場を立ち上げ、養殖魚の飼料として年間100トンのミールワーム粉末を水産養殖市場に提供する。

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