大日本印刷 リアルとバーチャル融合した地域共創型空間つくるXRコミュニケーション事業開始【動画解説あり】
大日本印刷は、3月23日、オンライン会見を行い、現実(リアル)の街と並列(パラレル)で仮想(バーチャル)の街・施設を開発する自治体や施設管理者公認のXR(eXtended Reality)コミュニケーション事業を開始することを発表した。
DNPは独自の強みである表現技術と安全・安心に大量の情報を処理する能力に、パートナーの強みを掛け合わせ、年齢・性別・言語などによって分け隔てられることなくリアルとバーチャルの双方を行き来できる新しい体験と経済圏を創出する「XRコミュニケーション事業」を展開していく。
具体的には、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、MR(複合現実)などの技術を活かし、リアルとバーチャルの融合によって現実の地域や施設が持つ価値や機能を拡張させ、生活者に新しい体験価値を提供し、地域創生につなげる「地域共創型XRまちづくりPARALLEL CITY(パラレルシティ)」を推進する。具体的には、地域と連携した取り組みを推進。北海道札幌市北3条広場(4月末予定)と、東京都渋谷区立宮下公園(5月末予定)において、XRコミュニケーション事業を展開する空間のオープンを予定している。
この事業により、①多様性に富む新しい「場」を構築し、誰もが安全・安心に過ごせる快適な空間を提供、②共創による表現の拡張や良質なコンテンツの発信により新たな文化価値を創造、③新しいコミュニケーションにより人と情報の流れを促し、経済を活性化、を図っていく。なお、2025年までに全国30の地域や施設の公認空間の開発を目指す。
今回のXR事業の背景として、ニューノーマル(新常態)の構築が進むなか、時間や距離による制限を受けない仮想空間を活用したサービスが拡大している。加えて、IoT(モノのインターネット)などを活用した現実の情報をリアルタイムに仮想空間に反映し、リアルとバーチャルの2つの空間を鏡像のように存在させる「ミラーワールド」のサービスも誕生している。このミラーワールドの構築を支えるXR関連の国内市場は毎年拡大傾向にあり、2025年度には1兆1,952億円にまで伸びると予測もある。
【XR事業PARALLEL CITYに関する解説動画はDNPのリリースから】
「リアルとバーチャルを融合した地域共創型空間を開発するXRコミュニケーション事業を開始」 https://www.dnp.co.jp/news/detail/10159352_1587.html