大塚商会 実践ソリューションフェア2025東京に7,410社・1万514名が来場、”AIで拡がる!まるごとDX”のもと96社が協賛、ITやAIの活用ソリューションを提案
株式会社大塚商会は2月5日から7日までの3日間、東京都港区のザ・プリンス パークタワー東京で、『実践ソリューションフェア2025 東京』を開催し、96社の協賛企業とともにAIやDXによる業務改革を提案した。
『実践ソリューションフェア』は大塚商会が掲げる「ITでオフィスを元気にする」を体現する場として毎年開催されている。48回目を迎える今回のテーマは”AIで拡がる!まるごとDX”。出展する協賛企業は69社から96社へと拡大し、3日間で7,410社、10,514名名が来場した。
初日の2月5日、開場直前の朝礼で、大塚商会の大塚裕司社長は2024年度決算で売上高が1兆円を突破したことを報告し、「今回のテーマは”AIで拡がる!まるごとDX”。今年は本格的にAIがお客様の企業で使われるようになる。大塚商会自身もITに投資し、DX化を図り、AIを活用して現在に至っている。上場企業の6割、7割が増収増益と言われているが、人件費、材料費が上がり、人口が減る日本の中で生産性を上げるためにはデジタル化し、IT、AIの活用が必要となる。当社のお客様の約8割が中小企業のお客様。自社で苦労して経験したITのノウハウを提供していくのが大塚商会の役割だと思う。当フェアは大塚商会の文化祭のように全ての商材を見て頂くことになる。お客様が来て良かったと思ってもらえるフェアにしたい」と挨拶した。
展示会場では、生成AIやロボットなどの最先端技術をはじめ、話題のAI PCやCopilot+ PCを含む各メーカーの最新Windows 11 PCなどが並べられた。さらにAIやBIを活用したデータドリブン経営を提案する「まるごと経営・営業DX」や人事・総務・経理業務の生産性向上を提案する「まるごとバックオフィスDX」、ハイブリッドワークやそれを支える10G回線など働く環境のスマートな変革を提案する「まるごと働き方DX」、セキュリティ対策や安心・安全なIT管理を提案する「まるごとリスク対策DX」のコーナーで、顧客の課題をすぐに解決できるソリューションが多数展示された。また、セミナーは3日間で44コースを用意された。
実践ソリューションフェア2025は2月19日、20日の両日、大阪市のグランキューブ大阪でも開催されるほか、2月25日から3月31日まで、オンラインでコンテンツの視聴が可能になる。